8月7日8月7日日本ハムが5点差を逆転し3位をキープ、再び借金を2に減らした。5点を追う日本ハムは3回にオバンドーの適時打などで2点を返すと、4回に坪井の適時二塁打などで3点を取り同点とし、6回にセギノールの適時打で勝ち越しに成功した。先発・ミラバルは6回5失点ながら3連勝で7勝目、5人目で登板した横山がリーグトップの25セーブ目を挙げた。ロッテは2回に打者9人の猛攻で一挙4点を先制、フランコの14号ソロなど3回までに5点をリードするが、中継ぎ陣が踏ん張れず再び借金は8となった。
| 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | R | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 千葉ロッテ | 0 | 4 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 5 |
| 北海道日本ハム | 0 | 0 | 2 | 3 | 0 | 1 | 0 | 2 | x | 8 |
ロッテは序盤に5点を先行しながら守りの乱れで逆転負けした。3点リードの4回1死で木元は遊ゴロ。だが、小坂の送球を福浦が落として出塁を許した。2死二、三塁では新庄の三塁へのゴロをフランコがお手玉し、1点を献上。さらに一、三塁とピンチが続き、二塁打と押し出し四球で同点とされた。バレンタイン監督は「アウトにできないプレーではない」と嘆いた。ただ、指揮官の怒りは足を引っ張られたセラフィニも向けられ「援護をもらって、いい投球をすべきだ。失策は関係ない」と切り捨てた。
経営再建中の大手スーパー、ダイエーの幹部が、単独保有を強調し続けている福岡ダイエーホークスについて、ロッテ本社幹部と水面下で合併の交渉を行っていたことが7日、分かった。先月末に行ったもので、合併した場合の持ち株比率や球団名、フランチャイズに関しても具体的に話し合われた。合意には至っていないが、UFJなどダイエーの主力取引3銀行が産業再生機構の活用を求め最終調整に入ったこともあり、両球団の合併への動きが加速する可能性もある。
ダイエー本社は、球団の単独保有を強調し続けながら、水面下で動いていた。先月下旬に都内でロッテ本社の幹部と接触、両者が保有するチームの合併についての話し合いのテーブルに着いていた。
話し合いは、両球団が合併した場合の具体的な内容にも及んだ。年間観客動員300万人を超える人気球団となった「ホークス」と「福岡」の名前を残し、フランチャイズは福岡を基本線としながら千葉でも数試合を行うダブルフランチャイズ制を採用。球団の株式比率はロッテ側が51％以上を持つが、ダイエーも保有するなどだ。
経営再建中のダイエーは、あくまで自主再建を模索するとしてきた。ロッテとの話し合いは最終合意ではないが、ここにきて主力取引銀行のUFJ、三井住友、みずほコーポレートの3行が、産業再生機構を活用することで最終調整へ入った。こうした動きの中で、ダイエーも合併を視野に入れざるを得なくなっていた。UFJは、ダイエーとロッテ両本社双方の主力銀行でもある。あるダイエー本社の幹部はこの日に「いずれにしても週明けに銀行との話し合いが始まるので、来週がヤマ場になる」と、微妙な言い回しでコメントした。
先月7日オーナー会議で、西武堤オーナーが「もう1つの合併」の可能性を示した以来、囁かれ続けてきた両球団の合併。ロッテにとって、その地域性からメリットが大きい。福岡は、プロ球団を保有しホテル事業なども展開する韓国とも地理的に近い。福岡から空路1時間以内の釜山で再開発事業のビッグプロジェクトを手掛けてもいる。また九州では経営破綻した長崎県佐世保市のテーマパーク、ハウステンボスの支援企業候補として名乗りを上げた経緯もある。重光オーナーはこれまで他球団との合併には前向きも、ロッテ側から積極的に動くことがないとしてきた。しかし、ダイエーが再建問題で窮地に立つことになれば、合併へのアクションを強化することも考えられる。
ダイエー佐藤球団代表が阪神野崎社長の発言に、不快感を示唆した。野崎社長は前日6日、ダイエー球団売却報道に「個人的には合併より売却していただきたい、と言いたい」などと話した。この発言に、佐藤球団代表は「親しき中にもエチケットはある。ウチは親会社が、そういうことはないと言っているのだから。ああいう立場の人が言う言葉ではない。16日にひと言、言うかも知れない」と、16日の12球団代表者会議で“抗議”する意向を示した。
近鉄とオリックスの合併をめぐり、公正取引委員会が独占禁止法に基づき合併の是非を審査する可能性が7日、出てきた。
焦点は、合併によって自由な競争が制限されるかどうか。独禁法では、親会社を含めた総資産額がそれぞれ100億円と10億円を超す企業が合併する場合などには事前の届け出が必要で、昨年度も1年間で約300件あった。公取委が市場独占につながると判断した場合、排除勧告を出して合併にストップをかけることもできる。ただ、球団合併を扱った記録は残っておらず、公取委幹部は「銀行は預金量や貸付残高、企業は売上高などで判断する。球団は何を基準に判断すればいいのか」と当惑している。
審査ではまず、合併の影響が及ぶ「市場」の範囲を決める。その上で入場料や放送権などのシェア（占有率）の変化をはじめ、サッカーや映画など競合するスポーツや娯楽との競争に与える影響を検討することになる。
今回の合併問題をめぐっては、4日に衆議院文部科学委員会でも取り上げられたばかり。新規参入、参加の際にプロ野球組織への支払いが既定されている加盟料60億円や参加料30億円について、公取委側では「一般論」としながらも「新規参入者を不当に排除するというものなら、私どもも関心を持たざるを得ない」と見解を示していた。
今回、加盟料など球界のルールにとどまらず、近鉄とオリックスの合併そのものにストップがかかれば、球界再編の動きは振り出しへ戻ることになり、公取委の出方が注目される。
ダイエー本社は、UFJ銀行など主力取引3行が産業再生機構の活用方針を固めたことに対して、9日にも銀行側に独自の再建案を再提示することが7日、明らかになった。
産業再生機構を活用した場合、年間10億円近い赤字を生み出している球団は不採算部門として切り離される公算が大。しかしダイエーは、最終年を迎えた経営再建の「3カ年計画」のノルマをほぼクリアしており、球団経営も、Vセールなど本業への寄与が大きい点を挙げて、売却や噂が絶えないロッテとの合併も否定している。
こうした中でダイエー本社は、9日にも独自の再建策を銀行側に再提示。先月末、主力3行に対して3000億円の金融支援と、球団を除いた子会社30社を整理する『新再建策』を提示したが、1兆円を超える有利子負債の早期削減を図りたい主力3行側からは“拒否”された。週明けにも、両者間で修正案や産業再生機構入りの是非が話し合われる予定だが、この結果次第で、球団の“今後”も変わってくる。
日本プロ野球選手会が12球団存続を願い選手に配布した12色のミサンガを、9日から一般販売することになった。オリックス・近鉄の合併など球界再編への反対で一致団結した証しとして10日のオールスター戦（ナゴヤドーム）から着用したもので、ファンから「買いたい」との問い合わせが殺到していた。
12本のひもを束ねてミサンガにする手間がかかるため、多くの注文を受けることができるように、自分で束ねて結んで作る「ミサンガキット」としての販売となる。ネットによる通信販売で送料込み700円。古田敦也選手会長は「たくさんの要望がありましたから、それに応えたかったので」と話した。