8月10日8月10日ロッテが接戦を制し近鉄を抜き4位に浮上した。ロッテは2回、李の併殺打の間に1点を先制。4回には近鉄磯部の21号ソロで同点に追いつかれるが、5回平下の2試合連続となる4号3ランなどで4点を勝ち越し、5人の継投で1点差の逃げ切り勝ち。ロッテ先発の小宮山は6回を被安打4、無四球2失点で約3ヶ月ぶりの白星を挙げた。また、9回に登板した薮田がプロ初セーブを飾った。近鉄はパウエルが8回を投げるも、5失点で昨年から続いていた対ロッテの連勝は5でストップした。
| 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | R | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 大阪近鉄 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 | 1 | 0 | 2 | 0 | 4 |
| 千葉ロッテ | 0 | 1 | 0 | 0 | 4 | 0 | 0 | 0 | x | 5 |
薮田が9年目でプロ初セーブ。アテネ五輪でチームを離れている小林雅の代役として9回に登板すると、1点差を守り切って4位浮上に貢献した。1死から連打されたものの「逃げても仕方ない。自分を信じるだけ」と落ち着いて後続を断った。バレンタイン監督も「あんなにいい投手が初セーブとは意外。今後もチャンスは多くなるよ」と満足げだった。
小林雅が五輪出場のためチームを離れ、“代役”に起用されている薮田が、1点差の9回を抑えてプロ初セーブを挙げた。守護神に代わる大役だが、「どんな場面でも自分は自分の仕事するだけ」と平常心を強調した。バレンタイン監督の信頼は厚く、「彼みたいな素晴らしい投手が初セーブだなんて意外だね」と驚いてみせながら「これからもこういう場面で登板のチャンスはあると思う」と期待を寄せていた。
38歳のベテラン小宮山が6回4安打2失点と好投、5月8日（近鉄戦）以来3ヶ月ぶりの2勝目。「理想通りの、普通の投球ができた。3ヶ月ぶり？勝った負けたはそのときの運ですからね」。プレーオフ出場権を争う近鉄に勝ち、4位浮上したバレンタイン監督も「投手がよかった。勝つべき試合をきちっと勝てた」とゴキゲンだった。
3ヶ月ぶりにつかんだ今季2勝目を小宮山は淡々と振り返った。
今月1日以来の先発は6回、87球を投げて被安打4の2失点。小宮山は「もう1イニング投げたかったが、初回の水口がなあ…」と近鉄2番打者の名前を挙げた。1回1死後、ファウルを8球続けられ、12球目のチェンジアップでやっと左飛に仕留めた。マウンドを降りる際、水口から「スイマセン、前に飛ばなくて」と謝られたという。
以後の投球に乱れはなかった。バレンタイン監督は「プロフェッショナルな投球だった。できる限りの準備をして完成された投球だった」と評価した。貴重なベテランは来月15日に39歳になる。「トシもトシだし多くを求められても困るがチームにとっていい形で投げられれば」。これからもその姿勢は変わらない。
オリックスと近鉄は10日、球団合併に関する基本合意書に調印した。合意書は14項目からなり既に「オリックス8、近鉄2」という出資比率や、オーナーがオリックス宮内オーナーになること、保護地域が大阪府と兵庫県になること−などが記された。新球団名は「オリックス・バファローズ」が濃厚で専用球場はヤフーBBとなる方向だが、流動的な面も残されており合意書に記されなかった。
これについて近鉄小林球団社長は大阪市内の球団事務所で「合意はみているが、関係先への影響を考えて今は公表しない。オリックスさんと相談して流れの中で落ち着いた形になれば」と話した。球団職員の処遇については「双方で協議する」という一文が盛り込まれた。両球団は9月8日のオーナー会議までに「オーナー会議で承認されなければ全て無効という条項が入る」（小林社長）正式な合併契約書を交わす予定。
両球団の選手会は反発した。近鉄の礒部公一選手会長は「これからもずっと（反対を）言い続けていきたい。提訴ももちろん考えている」と話し、引き続き球団存続を訴えていくと強調した。一方のオリックス選手会の川越英隆副会長は「選手には最終的にストライキを覚悟して欲しいと伝えてある」ことを明かした。
合併新球団が今オフのトレード補強を凍結する方針を固めた。プロテクトを含め、球界内での戦力の均衡を考慮した上で合意に至ったもので、既に他球団にも了解を得たことも分かった。当該球団のある幹部は「球界のことを考えれば、基本的な考えは、切磋琢磨が理想だ」と語った。注目のプロテクト選手も25人で内定した。
両球団の調印を受けて近鉄買収に名乗りを上げているライブドアの堀江社長は、自社のホームページで談話を発表。「弊社との交渉の機会を設けていただけぬまま、本日のような結果に至ってしまったことを心から残念に思っている」と対応への不満を明かした上で「このような状況にありましても、諦めてはおりません」とした。全国から激励は意見をもらっているという堀江社長は「今後も引き続き、あらゆる手段を尽くして粘り強く（交渉を）お願いしていく」とあらためて決意表明した。
近鉄と合併調印したオリックスが、1リーグ制になった場合、大阪ドームを運営する大阪市第3セクターの「大阪シティドーム」に、チケット販売を中心とした興行権の買い取りを求めていることが10日、明らかになった。オリックス側は大阪ドームで主催試合の開催を前提とした上で、近鉄が払っていた年間10億円までの使用料を廃止し、代わりに興行権の買い取りを要求。この件についてオリックス小泉球団社長は交渉中であることを認めたが「内容は控えたい」とした。大阪シティドーム萩原広報部長も「交渉しているのは事実だが、内容はコメントできない」と話した。大阪ドームは累積損失234億円で再建のメドが立っていない状況。今回の件をドーム側が拒否した場合、オリックスはシーズンを通してヤフーBBを使用すると主張している。
労組選手会の古田会長は広島戦後、両球団が調印したことを受け「えらいニコニコして（両球団首脳が）会見されたけど、たくさんのファンや選手を犠牲にし、その声を聞かず、これが楽しいことかな」と憮然とした様子。さらに「こんなことが許されてはいけないですよ。そんな人達が球団経営していいのかなとも思う。強い憤りを感じる」と怒りをあらわにした。コミッショナーへの提訴など対抗手段については「諦める気持ちはない。（調印で）特にそう思った。これから色んなことを考えていきたい」と話した。
日本プロフェッショナル野球組織の根来泰周コミッショナーは10日、労働組合・日本プロ野球選手会による提訴があった場合は「野球協約にのっとって検討する」との考えを明らかにした。「提訴があればちゃんと対応します。何をもって紛争とするのか、内容的にはよく読まないと分からないので、よく見て野球協約に照らし合わせてどうするか考えたい」。今回の状況で「提訴権はあるのか」などを厳しく判断し、受理できるかどうか決める意向だ。
パ・リーグの小池唯夫会長は10日、ダイエーの動向にふれて「自主再建を検討しているようだし、コメントするのは適当ではない」と多くを語ろうとしなかった。ダイエーへの交渉が伝えられたロッテからも「連絡もない」といい、「9月8日のオーナー会議を待たないと方向づけはできない」ことを強調していた。
オリックスと近鉄は10日、球団合併に関する基本合意書の調印を完了。オリックス・小泉隆司社長、近鉄・小林哲也社長が両球団事務所でそれぞれ会見し、発表した。14項目の基本合意書には明記されなかったが、両者間でチーム名は「オリックス・バファローズ」、専用球場は大阪ドームで大筋合意しており、8月30日の実行委員会、9月8日のオーナー会議で承認を得て正式に合併する。
基本合意書への調印は午後5時30分からオリックス・小泉、近鉄・小林両球団社長によってほぼ同時に発表された。合併の基本項目は、この日までに両球団、両親会社間で合意しており、主な内容は
などの14項目となっている。チーム名、専用球場については盛り込まれていないが、この2点については両者間で既に「オリックス・バファローズ」と「大阪ドーム」で大筋合意。オリックスは大阪ドーム側に年間6億円の球場使用料の値下げとともに、新球団の主催試合の興行権を数十億円で買い取りを求めている。これについて小泉社長は「商談については手の内は明かせない」と話すにとどまった。
9月8日のオーナー会議で承認が得られなければ合併は白紙。その場合、両者に違約金は発生しないという項目も含まれたが、小泉社長は「これまでの実行委員会でもオーナー会議でも事実上の承認をいただいている。それが次回で覆るということはない」と説明した。ただ、労組・日本プロ野球選手会が両球団に警告書を送り、12球団の選手会が合併反対の署名活動を展開するなど強い逆風の中での調印。それでも小林社長は「これを土台に、細部について協議してNPB（日本野球機構）の承認を受けることを前提として正式契約を締結する」と語った。
両球団は、8月30日の実行委員会までに合併契約書を作成。同委員会の承認を経て、9月8日のオーナー会議までに正式契約を結び、承認を得たい方針を示していた。
労組・日本プロ野球選手会の古田会長が、近鉄とオリックスが合併の基本合意書に調印したことに「会見を映像で見たけど、ニコニコ楽しそうだった。たくさんのファンや選手を犠牲にして、声も聞かず何が楽しいのか。こういう人達が経営していいのかと思う。強い憤りを感じた」と怒りを爆発させた。さらに「諦める気はない。許されないことだし、どんな手を打つか、これから考えます」と続けた。また、合併手続きを進めることを認めた実行委員会の決定の無効を求め「コミッショナーに提訴することになる」とあらためて明言した。
オリックスと近鉄は10日、球団合併に関する基本合意書に調印し、文書を取り交わした。オリックスの小泉隆司球団社長はヤフーBBスタジアムで、近鉄の小林哲也球団社長は大阪・中央区の球団事務所でそれぞれ記者会見。9月8日の臨時オーナー会議までに正式契約を結び、承認を得ていく方針だ。
合併に向けた性急な動きに、球界内外の反発がさらに強まる中での節目。12球団の選手会を刺激することを避けてか、両球団は調印後に同席しての会見は開かなかった。交わされた基本合意書は14、15項目からなるが、主な内容は
など。また、今回盛り込まれなかった球団名については「決まっているが言える段階ではない」と小泉球団社長。同じく大阪ドームが確実視される専用球場についても「関係先への影響を考えて、当面は差し控えたい」（小林球団社長）と慎重な口ぶりだった。基本合意書の中身については、16日の12球団代表者会議で報告される。
労組日本プロ野球選手会のヤクルト・古田敦也選手は近鉄・オリックスの合併基本合意書の調印に怒りをあらわにした。広島戦の後「テレビでニコニコ会見をしているのを見た。ファンの声を無視して何が楽しいんですか。口では球団を愛していると言っていますが、こんな人が球団を経営していいのか。強い憤りを感じます」。11日にも予定される根来コミッショナーへの提訴でも合併自体を無効と訴える可能性を示唆した。
労組・プロ野球選手会が今週中をメドにコミッショナーへの提訴を行う、と前日明らかにしたことを受け、根来コミッショナーが“物言い”をつけた。「しっかり勉強してもらいたい。紛争は起こっていないし、選手がクビになった訳じゃない。提訴があれば研究して対処するが…」と首をかしげた。条件不十分なまま提訴された場合は「受理しない？それはそうです」と厳しい姿勢を打ち出した。
ダイエーの経営再建でUFJ銀行、三井住友銀行、みずほコーポレート銀行の主力3行は10日、産業再生機構を活用する方針をダイエー側に正式に通告。ダイエーとの間で新たな再建策づくりに向け協議を開始した。再生機構への支援要請にはダイエーの同意が必要になるが、自主再建を望むダイエーは再生機構活用に強く反発。高木邦夫本社社長は夜、「ダイエーは自力再生との考え方で産業再生機構の活用はない」と強調。ダイエー球団についても「売却は考えていない。福岡ドームを本拠地として継続保有する」との考えをあらためて示した。
オリックスと近鉄の合併基本合意書調印を受け、近鉄買収に名乗りをあげているインターネット関連サービスのライブドア（本社・東京）は10日、自社ホームページで堀江貴文社長の談話を発表。「交渉の機会を設けて頂けぬまま、本日のような結果に至ったことは残念に思う」としたうえで「このような状況も、諦めてはおりません」と引き続き、買収交渉を求める考えを明かした。
オリックスと近鉄の両球団は10日、球団合併に関する基本合意書に調印したことを発表した。両球団は30日の実行委員会での承認を経て、9月8日に開かれるオーナー会議までに合併の正式契約書を交わし、承認を得たい方針だ。
今回の合意書では
などの14項目。さらに付帯項目として、既に合意している「オリックス・バファローズ」の新チーム名、「大阪ドーム」を主催試合の51％以上を行う専用球場とすることが盛り込まれた。ただ、この点については「関係先への影響を鑑みて、当面は公表を差し控えたい」（近鉄・小林哲也球団社長）とした。
経営の主導権を握るオリックスは現在、大阪ドームを運営する大阪シティドームと来季からの球場使用について交渉中。これまで近鉄側が支払っていた年間6億円の球場使用契約を廃止し、チケット販売の権利などを含む興行権を数十億円で買い取るよう求めていると見られる。オリックス・小泉隆司球団社長は「交渉しているのは事実だが、商談の手の内を明かすことはできない」と話し、同ドーム側は「大阪ドームを多く使って欲しい」と従来の主張を繰り返した。
オリックスと近鉄が球団合併に関する基本合意書に調印したことを受けて、近鉄の買収に乗り出すことを表明しているインターネット関連サービスのライブドア（本社・東京）は10日、自社のホームページで、堀江貴文社長の談話を発表した。「弊社との交渉の機会を設けて頂けぬまま、本日のような結果に至ってしまったことを心から残念に思っている」と対応への不満を明らかにした上で「このような状況にありましても、諦めてはおりません」と買収の交渉断念を強く否定した。
オリックスと近鉄が合併の基本合意書に調印したことについて、日本プロ野球選手会・古田敦也会長は慎重な姿勢に終始した。30日の実行委員会で承認を得て、9月8日のオーナー会議までに正式契約と、ついに合併への明確な道筋が示されたが、「すぐにストを起こす？色々なことを考えてみないとねえ。今は答えようがない。合意書の中身を把握してから？そういうことです」と明言を避けた。今週中にも行うコミッショナー提訴に合意書の無効を盛り込むことも視野に入れながら、事務局と対抗策を練っていくことになる。
プロ野球の根来泰周コミッショナーは10日、労組・プロ野球選手会が、プロ野球実行委員会への提訴を検討していることに関し、提訴を受けた際には慎重に対応する姿勢を示した。同コミッショナーは「何を提訴するのか分からないが、野球協約に照らして、どういう風な処置をするか考える」と明言。しかし、「受理しないこともあるか？」という質問に「それもありうる」と話し、提訴の内容が協約に合わない時には受け付けない可能性も示唆した。
選手会はオリックス・近鉄の合併凍結、特別委員会の開催などを求めていたが、日本プロフェッショナル野球組織（NPB）は回答期限の6日までにゼロ回答を提示。野球協約第188条にある「その他の紛争」に基づいて、コミッショナーに裁定を求める提訴をする方針を固めている。
ダイエーの高木邦夫社長は10日夜、記者団に対し「ダイエーは自力再生との考え方で、産業再生機構の活用はない」と強調した上で、ダイエーホークス球団についても「売却は考えていない。福岡ドームを本拠地として継続保有する」との考えをあらためて示した。高木社長の発言は、ダイエーの経営再建で同日、主力3銀行が同社に再生機構の活用を通告したことを踏まえたもの。
再生機構は本業以外の不採算事業について原則、整理・売却する方針。ダイエーが再生機構の下で再建を進める場合、球団の保有継続か、売却かが検討課題に上るのは間違いない。ただ、球団は昨年、リーグ優勝、日本一に輝き、2回の記念セールでは計800億円の売上高を記録しており、本業に一定の貢献をしているとの評価もある。
プロ野球のオリックスは近鉄との合併に関連し、大阪ドームを運営する大阪市の第3セクター「大阪シティドーム」に対して、新球団の主催試合の興行権買い取りなどを含む交渉を進めていることが、10日、明らかになった。
興行権の価格は数十億円規模を提示しているとみられ、ドーム側は難色を示しているもようだ。オリックスの小泉隆司球団社長は「商談なので手の内は明かせない」と話した。ドーム側は「使用をめぐる交渉は事実だが、興行権については何とも言えない」としている。