3月15日3月15日15日にQVCマリンで行われる予定だったロッテと日本ハムの練習試合は、東日本大震災で被災した福島第1原発の事故の影響を考慮し、急遽中止された。
日本ハムとの練習試合を50分後に控えた午後零時10分、急遽中止を決めた。その理由として、石川球団運営本部長は福島第1原発の事故による影響を指摘し「安全の確認が取れないので中止にした」と説明。西村監督は選手の間に放射能などに対する不安が広がっているとし、「不安がある以上、野球に100％集中できない」と深刻な表情で語った。
ロッテ・選手会長のサブローは15日、東日本大震災の被災者に対して義援金とホカロン（使い切りカイロ）を送る準備を進めていることを明かした。「選手全員の発案です。僕らもできるだけのことをします」。一方、開幕に向けて「個人的には、野球をやってていいのかと思っている」と複雑な胸の内を吐露していた。
ロッテの瀬戸山隆三球団社長がQVCマリンでの公式戦開催に関して、球場の所有者である千葉市、千葉県の担当者と会談。球場周辺には液状化現象が見られ、下水管の一部に破損があるなど状況を報告した。
その上で、石川晃球団運営本部長は「バスも（観客の）導線として入って来られる。下水管さえしっかりすれば（開催は）問題ないということだった」と説明。「早急に修繕を行ってもらいたい。県、市には（本拠地開幕戦が予定される）4月1日までには、とお願いしました」と話した。
プロ野球は15日、セ・パ両リーグの理事会後、実行委員会で25日開幕に関して話し合った。労組プロ野球選手会会長の阪神新井貴浩内野手（34）が実行委員会を中断して始まった年金運営委員会に出席し、セ理事会が決めた25日開幕に対して東日本大震災の影響を考慮して延期を要望した。選手会の意思表示もあって実行委員会での結論は出ず、加藤良三コミッショナー（69）が継続協議とした。
パ・リーグは理事会で開幕を延期することを決めて実行委員会に臨んでいた。会議では楽天、ロッテ、西武など東日本大震災の影響を受けた球団が、施設の状況などについて説明し、意見を交換。パ理事長の楽天井上智治オーナー代行は「予定通り25日に開幕した方がいいという球団もあれば、いや難しいという球団もあった」と、意見が割れたことを明かしたが、延期を希望する球団の方が多かった。
楽天米田純球団代表は「物理的な問題。心理的な部分。県民感情。社会的な影響を十分考慮して議論すべき」と重ねて慎重論を訴えた。実行委員会で、セ・リーグと足並みをそろえ12球団で対処するということになったため、パ・リーグの開幕延期は承認されなかったが、井上オーナー代行は「現段階で、仙台でやれるとは思っていません」と明言した。
プロ野球は15日、セ・パ両リーグの理事会後、実行委員会で25日開幕に関して話し合った。労組プロ野球選手会会長の阪神新井貴浩内野手（34）が実行委員会を中断して始まった年金運営委員会に出席し、セ理事会が決めた25日開幕に対して東日本大震災の影響を考慮して延期を要望した。選手会の意思表示もあって実行委員会での結論は出ず、加藤良三コミッショナー（69）が継続協議とした。
セ・リーグは巨人、阪神を中心に予定通りの25日開幕を主張した。実行委員会終了後、巨人清武球団代表はぶ然とした表情で言った。「たくさん、喋りたいけど、歩調を合わせて12球団で対応していくということになりました。理解してください」。阪神沼沢球団本部長も「コミッショナーが言うから…」と足早に会場を後にした。
実行委員会に先立って行われた理事会では早々に意見が一致した。会議では選手会が25日開幕に「待った」をかけたが、その後も巨人、阪神は現行通りの開幕を主張したという。中日西脇球団代表はセの立場について「関東と西の球団の温度差はある。温度差というよりも、やれる、やれないの事情の違い。ただ、球界としてどうするのか。1番事情があるのは楽天さん。その事情を議論の念頭におかざるを得ない」と説明したという。ただ25日開幕を諦めた訳ではない。再び行われる議論の中で同じ主張をする可能性はありそうだ。
労組プロ野球選手会会長の阪神新井貴浩内野手（34）が、セ・リーグの強行開幕案を食い止めた。プロ野球は15日、セ・パ両リーグの理事会後、実行委員会で25日開幕に関して話し合った。新井選手会長は実行委員会を中断して始まった年金運営委員会に出席し、セ理事会が決めた25日開幕に対して東日本大震災の影響を考慮して延期を要望した。選手会の意思表示もあって実行委員会での結論は出ず、加藤良三コミッショナー（69）が継続協議とした。
新井会長が、選手会の総意として開幕の延期を申し入れた。実行委員会を中断して始まった年金運営委員会。年金の話し合いを終え、「選手会側が切り出した。
この日は実行委員会に先だって両リーグの理事会が行われた。パ・リーグは開幕延期の方針を固めたが、セ・リーグはスケジュール通り25日の開幕を決議。実行委員会の了承を得ようとしていた。
選手会は、セの強行開幕案に反応した。各球団の選手に対するヒアリングの結果として、延期要望という総意を得た。新井会長は「実際に楽天の選手は家族の不安もある。『生きていてよかった。生きているだけでも』という感覚らしいです」。そんな選手の声を集約して経営側にぶつけた。
選手会は明確に意思表示して退出。再開後の実行委員会は約2時間にわたって紛糾して、最後は加藤コミッショナーが散会とした。
選手会側の延期申し入れによって、この日の決着は先送りされた。ただ加藤コミッショナーはセ、パが分離開幕する可能性については「その選択肢は排除しません」と含みを持たせた。セも強行開幕を諦めていない。結論について加藤コミッショナーは「できるだけ速やかに出す」と話したが、この日の時点で12球団が集まる予定は立っていない。どういう形で決着するか、見通しは立っていない。
ロッテと日本ハムは15日、福島第1原発の事故で高濃度の放射線漏れが起きたことを受け、QVCマリンで予定していた練習試合を急遽中止した。選手の人体への影響を考慮し、両球団の協議の上で判断。日本ハムのドラフト1位・斎藤佑樹投手（22＝早大）の先発デビューは13日の横浜戦（横浜）に続いてまたも先送りになった。放射線を理由とした試合中止はプロ野球界にも前例がない緊急事態で、16日に予定されていた両軍の練習試合も中止する。
午後0時10分。試合開始50分前に中止は急遽決まった。理由は福島第1原発事故による放射線漏れの影響を懸念してのものだった。
プロ野球界でも前例のない緊急事態。ブルペンで投球練習を行って準備を整えていた斎藤のプロ初先発デビューはまたも消えた。「（放射線が）凄いみたいですね。試合中止は仕方ない。こんな状況になったら自分がどうこう言える立場ではない」。先発予定だった13日の横浜戦が東日本大震災の影響で中止。仕切り直しのマウンドだったが、納得するしかなかった。ただ、19日の阪神とのオープン戦（東京ドーム）もこの日に中止が決まり、実戦機会は少なくなるばかり。梨田監督も、斎藤の次回登板を白紙とした上で、「限られた中で最善の努力をする」と語った。
震災によるオープン戦中止で、実戦不足に直面している両球団にとって苦渋の決断となった。ロッテの石川晃球団運営本部長は「茨城、千葉方面の放射線レベルが急に上がったとの情報があった。人体に関わる問題なので、無理にやる必要はない。安全の確認が取れなかったので中止にした」と説明。行政からの指示はなく、球団として判断した。一部では、千葉県市原市で放射線量が通常の2〜4倍、東京で20倍になったとの情報もある。
実際に、練習中から両軍ナインからも「こんな中で試合をやりたくない」との声も聞かれた。ウオーミングアップからネックウオーマーを口元まで引き上げてマスクの代わりにしている選手の姿も目立った。ロッテの選手会長を務めるサブローが「人体に影響があるかもしれないので…」と話せば、日本ハムで主将を務める稲葉も「野球人だけれども、1人の人間としても生きていかなくてはいけない。野球どころじゃない」と悲壮感を漂わせた。
予定されていた両軍の16日の練習試合も中止。ロッテ・西村監督は「（選手も）不安がある限り、野球に100％集中することはできない」。両球団は帰宅後も選手、スタッフらに外出を自粛する「自宅待機」の通達を行うなど、安全確保に必死だった。
東日本大震災の影響で、25日に予定されているプロ野球公式戦の開幕が延期される可能性が15日、高くなった。セ、パ各リーグはこの日、都内で理事会を開き、パは最大1ヶ月程度、開幕を延期する方針を決定。セは予定通り25日開幕の方針だったが、議決機関である実行委員会で日本プロ野球選手会（新井貴浩会長＝阪神）から開幕延期の提案もあり、白紙に戻すことになった。実行委では今週中に結論を出す。
この日最初に開かれたセ、パ各リーグの理事会では、パが最大1ヶ月の開幕延期、セは25日に予定通り開幕、で意見を集約。その後の実行委員会では、日本野球機構（NPB）事務局から、大会の中止や延期を決めた他の競技団体の現状などの資料も示された。
パは球団初の開幕権を得た楽天の本拠地、仙台のインフラ整備が間に合わない。ロッテのQVCマリンも被害を受け、鉄道会社の企業グループに属する西武は、計画停電で鉄道が通常運行できないことで沿線住民に配慮する必要もある。
セは予定通りの25日開幕で、復興を後押しすると主張。開幕延期は公式戦の試合数減につながりかねないだけに、切実な訴えでもあった。
平行線の議論は、実行委を中断して開かれた年金運営委員会に日本プロ野球選手会の委員が出席したことで動いた。
新井会長は「選手も一刻も早くプレーを見せることが被災地を勇気づけるとは思う。だが、被害は現在も進行している。余震が続き電力が制限されている状況では延期すべき」と訴えた。そして
などの代案も提示した。
また、NPB事務局内部にも「被災地だけでなく、日本全体の国民生活が安定しない現状で、25日開幕は困難」という意見が強かった。加藤コミッショナーは議論の中で「プロ野球は日本人の心の支え。12球団が一体でまとまらなければならない」と、強い口調で訴えたという。球団経営に直結する問題に、コミッショナーが積極的に発言することも異例だった。
最後も同コミッショナーが議論を引き取った。会見では「未曾有の災害が起こった中で、日本の野球をどう前に進めるかは大変な問題。色々な選択肢は排除していない。できるだけ速やかに決めたい」と説明した。
25日開幕を主張するセの巨人・清武球団代表も「12球団歩調を合わせてやっていきたい」とし、開幕日は白紙に。あと9日に迫っていた開幕は、両リーグとも延期される可能性が濃厚になった。
15日に行われた実行委員会で、25日の公式戦開幕を延期するかどうかの結論は持ち越された。パ・リーグは実行委の前に理事会を開き、開幕延期の方針を決定。最大1ヶ月程度の延期になる見込みだ。また、日本プロ野球組織は被災地に1億円の義援金を送ることを決めた。
東日本大震災は、パ・リーグにより深刻な状況をもたらした。楽天は球団創設7年目で初の開幕権を手にしたが、本拠地の仙台市は大きな被害を受け、Kスタ宮城も損傷した。
井上オーナー代行は「球場確保に関しては11球団が全面的に協力してくれる」と他球団に感謝しながらも、本拠地開幕については「現段階では仙台で（開幕戦を）やれるとは思っていない」。米田球団代表は「球場施設の状況や修復の見込みをわかっている範囲内で話した。あとは被災地のみなさんの心理的状態を考慮した上での提案をした」と開幕延期の提案に至った経緯を説明した。
本拠地球場が万全の状態でないのは、開幕カードで楽天と対戦するロッテも同じだ。QVCマリンはグラウンドに異常は見られないものの、球場横の駐車場などで液状化現象が起きている。
選手会長のサブローは「選手は野球をやりたいし、野球で元気づけてあげたいという気持ちがある」という。しかし、球場設備の不備に加え、社会不安が拭い去られていない。「原発や電気の問題があるし、被災者や行方不明の方もいらっしゃる中で25日に開幕していいのか。選手会としては『今やるべきではない』と伝えた」と、開幕延期を訴えた。
選手会会長が必死の訴え−。東日本大震災を受けて、プロ野球は15日、東京都内で実行委員会を開き、開幕日程について協議した。セ・リーグは予定通り25日の開幕、パ・リーグは最大1ヶ月程度の開幕延期の方針を固めて臨んだが、日本プロ野球選手会の新井貴浩会長（34）＝阪神＝がセ・リーグも開幕延期を提案したことから結論は出ず、継続協議となった。
最大1ヶ月の開幕延期を主張するパ・リーグと予定通りの3・25開幕を訴えるセ・リーグ。
両者の考えはまったく相容れず、議論は平行線のまま。一気に分離開幕が決まる方向となったが、ここに新井会長が割って入った。
実行委を中断して開かれた年金運営委員会に、日本プロ野球選手会会長として出席。その場で「セ・リーグも、開幕を延期してください」と訴えたのだ。「何百年に1度の大災害が起きて、まだ続いています。余震が続き、原発の問題もある。被害は現在も進行している大変な状況で、果たして25日に開幕してもいいのでしょうか」。
さらに新井会長は、開幕を延期した場合の代案も提示。
と、被災地復興への支援とともに球団経営に全面協力することも約束した。
各球団の選手会長や同席した高須選手（楽天）らの話も聴き、「（被災地に）家族がいた選手は、『生きているだけでよかったという感覚だった』というからね」。そんな切実な声を、実行委のメンバーも無視できなかった。
実行委に先立ってセ、パ各リーグの理事会が開かれ、パ・リーグは最大約1ヶ月開幕を遅らせることを念頭に議論を重ねた。一方のセ・リーグは、3月25日開幕を堅持する方向で一致していた。
新井会長の訴えを受けて、最終的には加藤コミッショナーが議論を引き取った。単独で会見した同コミッショナーは「こうした災害の中、野球をどう進めるか、時間をかけて話し合うのは当然だが、できるだけ速やかに決めたい」と表明した。
12球団は協議を継続し、今週中に結論を出すことになった。セパの考え方の違いは大きく、分離開幕は避けられない見通しだが、「選手が一刻も早くプレーを見せることが、被災地を勇気づけるとは思う。その思いは選手会もNPBも同じ。ただ、時期の問題。余震が続き、電力が制限されている状況ではやはり延期すべき」。
新井会長は苦渋の表情で言葉を絞り出し、セ・リーグがパと歩調を合わせるよう重ねて訴えた。
実行委を終えた加藤コミッショナーは12球団で確認した5項目を読み上げた。25日強行開幕のセと開幕延期のパ。分離開幕が濃厚とみられた中で継続審議となった。
「問題は大きい。未曽有の災害が起こった中で日本の野球をどう前に進めるのか。（結論に）時間がかかって当然」。セ、パ理事会で出た異なる決定を受け、加藤コミッショナーは選手達の声にも耳を傾けた。そこで「強い意志」を示した。被災地の状況、電力事情、福島原発の事故と事態は刻一刻と変わっている。そんな中で結論を出すのは時期尚早。実行委で、球界一体となって問題に取り組むよう求めた。理事会後「セに延期する理由はない」と強硬姿勢だった中日・西川球団代表は実行委後「中日として申し上げたいのは12球団が一致し、球界が一本化して問題に当たること」と一変した。
今後は選手会の意見を聞きながら12球団一体となって結論を急ぐ。
東日本大震災を受け、日本プロ野球組織（NPB）は15日、東京都内で臨時実行委員会を開き、25日に迫ったプロ野球の公式戦開幕を延期するかどうかを討議したが、セ・リーグとパ・リーグで意見が分かれ、継続審議となった。別件の会合で居合わせた労働組合・日本プロ野球選手会（会長＝阪神・新井貴浩内野手）は開幕延期を訴える選手達の主張を加藤良三コミッショナーらNPB側に訴え、理解を得た。
選手会は加藤コミッショナーらNPB関係者に開幕日程の問題で「少しいいですか」と意見を述べる機会を申し出た。年金運営委員会に出席していた新井会長（阪神）ら6選手が思いを語った。日程問題を審議する実行委員会が一時中断され、再開される前だった。
新井会長は「今、プロ野球が何を見せるべきかということが問われている。今後50年、100年の価値を決める」と事の重大性を語った。「僕達は何もNPBと対立している訳ではない。野球で（被災者を）勇気づけたいのは同じ。だが、本当に今（予定通りに）開幕していいのか。開幕を延期してはどうか、という思いを伝えた」。
選手会顧問の石渡進介弁護士によると、加藤コミッショナーは「選手の意見を聞かず、一方的にやることはありません」と約束したという。選手の声が届いたのだった。
実行委員会の前に開催されていた臨時理事会では意見が二分されていた。セ・リーグは予定通り25日開幕で一致していた。パ・リーグは大震災で損壊した楽天の本拠・Kスタ宮城が試合開催が困難なことや仙台市など東北各地が被害を受けていることから開幕延期の方針を固めていた。
選手の声もあり、実行委員会では結論は出なかった。巨人・清武英利球団代表は「12球団で歩調を合わせていこうということだ」と、延期も含めたセ・パ同時開幕を前提に再審議に入る。
選手会はこの日同席しなかった他6球団の意見もまとめ、近日中にあらためて開幕延期をNPBに訴える。巨人・内海は「開幕予定の25日に西日本でチャリティーオールスター戦をやってはどうか」というアイデアも提出した。松原徹事務局長は「選手達は開幕延期で厳しい日程になってもやり抜く気でいる」と話し、選手達の一丸姿勢を代弁していた。
セ・パ両リーグの理事会および12球団の臨時実行委員会が15日、都内のホテルで行われ、理事会ではセ・リーグが当初の予定通り25日開幕、パ・リーグは開幕延期の方針が固まった。しかし、引き続き開かれた実行委で正式決定に至らず、継続審議となった。東日本大震災の今後の影響や被害状況の見通しが立たないためで、近日中に改めて会合を開いて協議する。
今季の球界の方向性を決めるこの日の会議。詰めかけた報道陣は200人近く、協議は計6時間にもおよんだ。会見に臨んだ加藤良三コミッショナー（69）は「大きな問題。状況が状況だ。どう前に進めるか、時間がかかっても仕方ない」と、プロ野球開幕日の最終決定が持ち越しとなったと明かした。近日中にも再度集まって協議する見通しだ。
セ・パ各リーグがそれぞれの理事会で結論を出すまでは、比較的スムーズだった。
セは25日開幕の方針を固めた。中日の西脇球団代表は「セは延期する理由はない」とコメント。理事会の報告を受けた阪神の南球団社長も、西宮市の甲子園球場で取材に応じ、「義援金を含めてチャリティーなどをして、どんどん動いた方がいい。できるところからやるのが、野球に限らず国のためには理想」とした。しかし、巨人の清武球団代表は「歩調を合わせて12球団で対応することになりましたので、その辺を理解してください」とし、継続審議となった理由を説明した。
一方のパ・リーグは、被災地となった宮城県をフランチャイズとする楽天が、本拠地Kスタ宮城の現状や被害を報告。ロッテの本拠地・QVCマリン（旧千葉マリン）周辺も被害を受けている。10日後の開幕は現実的に困難であることから、公式戦開幕を遅らせる方針を固めた。
開幕日の変更は、1950年の2リーグ分立後初めて。実行委員会で「セ・パ分離開幕」が正式に決まるはずだった。しかし、震災の被害状況がいまだに確定しておらず、首都圏で続いている東京電力の「計画停電」の見通しも不透明。福島第1原発事故も予断を許さない状態が続いている。日本プロ野球選手会からも開幕延期を望む声が出るなどした。「今の大災害に対して前を向いてやりましょうという事で12球団が一致はしている」（西武・飯田専務）ものの、球界が1つになって前へ進む姿勢を見せるために時間が必要と判断。改めて近日中に会合を開いて詳細を詰めることになった。
実行委では、被災者に向けて1億円の義援金を送ること、11球団が楽天球団の練習場や試合開催球場確保に全力を挙げて取り組むことが決まった。加藤コミッショナーは「今こそ野球が日本を元気にして、被災者に前向きなメッセージを送れるのではないか。そういう姿勢で一致した。できるだけ速やかに（詳細を）決定したい」と説明した。
東日本大震災によりKスタ宮城での楽天の公式戦開幕戦（25日）が困難になっていることを受け、セ、パ両リーグの緊急理事会が15日午後開かれ、セ・リーグ、パ・リーグの開幕予定日（25日）の延期について話し合った。理事会ではパが延期、セは予定通りの開幕と意向を固めたが、その後行われた臨時実行委員会では結論が出ず、継続協議となった。
楽天は本拠地のKスタ宮城が、東日本大震災で損傷。また球場周辺の被災状況を受け、日本野球機構（NPB）の下田邦夫事務局長は「12球団の誰もが3月25日に仙台でやれるとは思っていないでしょう」との見解を提示。楽天・星野仙一監督（64）らパ・リーグ関係者の多くも延期の意向を表明していた。
実行委の前に行われた両リーグによる理事会では、パ・リーグは開幕を遅らせ、セ・リーグは予定通り25日に開幕する方針を固めていた。
プロ野球の開幕予定日の25日が迫っているにもかかわらず、関係者の様々な思惑が絡み合って結論が出なかった。
実行委に先だって行われた各リーグの理事会では、東日本大震災の影響が比較的小さいセ・リーグは予定通りの開幕、パ・リーグは本拠地の仙台市が大きな被害を受けた楽天の事情を考慮して2、3週間程度遅らせる方針を固めた。足並みをそろえる考えは、両リーグにすでになかった。
余震や、放射性物質の検出は予断を許さない。関東圏は計画停電が行われており、各家庭でも節電を強いられている。「25日の開幕のセ・リーグ案は国民の理解を得られない」とし、パとともに開幕を延期する案で調整を図ろうとした関係者がいた。選手会も予定通りの開幕に難色を示す考えを示した。
加藤コミッショナーは「未曽有の災害が起こった中で日本の野球をどう前に進めるかは大変な問題。時間がかかって当然」と言った。しかし、残された時間は少ない。
3月25日に予定されているプロ野球の開幕について、結論が先送りされた。セ、パ理事会と12球団実行委員会が15日、都内のホテルで開かれた。理事会ではセ・リーグは予定通りの25日開幕、パ・リーグは延期と結論が分かれたが、実行委員会では、プロ野球選手会の「延期すべき」という強い意向と、日本野球機構（NPB）加藤良三コミッショナー（69）が「プロ野球が一体となって前進しよう。『頑張れ日本』という形で元気づけたい」との呼び掛けで継続審議が決まった。数日中に実行委員会が再度招集される。
ロッテは15日、新外国人のマクローリーが右肩の検査を受けるため、米国に帰国すると発表した。再来日は未定。抑え候補として期待された右腕だが、キャンプ中に右肩の異常を訴え1軍を離れていた。
ロッテの選手会は15日、東日本大震災の被災者へ、義援金と使い切りカイロを送ることを決めた。選手会長のサブローは「被災者の方々の苦労を考えると、正直、野球どころじゃない。防寒対策が大切と感じた。できる限り集めて、送ろうと思っている」と話した。
QVCマリンで行われる予定だったロッテと日本ハムの合同練習が急遽、中止となった。開始まで1時間を切ってからの決断だったが、ロッテ石川球団本部長は「茨城や千葉の方で放射能レベルが上がっているという情報がある。人体にかかわる問題だし、危険という訳ではないが、安全の確認が取れないので中止としました」と説明した。
プロ野球ロッテは15日、福島第1原発の事故の影響を考慮し、千葉市のQVCマリンフィールドで予定していた日本ハムとの練習試合を中止した。石川晃球団運営本部長は「茨城県で放射能レベルが上がっているという情報がある。人体に関わる問題なので、無理にやる必要はない」と説明した。
行政からの指示はなく、球団として判断した。午前9時からの練習は行ったが、正午すぎに午後1時から予定していた試合の中止を決めた。16日以降の予定は未定。石川運営本部長は「選手にも、早く帰るようにと言った」と話した。