3月20日3月20日1月下旬に左ふくらはぎ肉離れを発症し、2軍で調整を続けていたロッテ・今江敏晃内野手（27）が、21日のQVCマリンでの練習から1軍に復帰することが20日、分かった。西村徳文監督（51）は「下（2軍）から『大丈夫』と報告を受けています」と語り、“日本シリーズMVP男”の合流を歓迎した。
左ふくらはぎ肉離れで2軍調整を続けていた今江が、21日の全体練習から1軍に合流。西村監督は「（足の状態は）大丈夫だと報告を受けている」と話した。
今江は1月25日の自主トレ中に故障し、鹿児島・薩摩川内の2軍キャンプスタート。当初は軽症と見られ、2月上旬にも合流する見通しだったが回復が遅れていた。既に11日の教育リーグ西武戦（ロッテ浦和）から実戦復帰しており「段階を踏んで実戦感覚を戻していきたい」と話していた。
パ・リーグは21日、東京都内のホテルで臨時のオーナー会議を開催。東日本大震災下におけるプロ野球の在り方、公式戦への対応を議題としており、当初の25日から4月12日に延期した公式戦開幕後のナイター開催の対応などを話し合うとみられる。
東京電力と東北電力管内でのナイター開催自粛で文部科学省の要請を受け、ロッテは4月12日から千葉市のQVCマリンで行う楽天との開幕カードについて、デーゲーム開催の方針を明らかにしている。
プロ野球選手会前会長のヤクルト宮本慎也内野手（40）が20日、前日の臨時理事会で29日開幕としたセ・リーグの決定について、「到底納得できるものではない。デーゲームにするとかいろいろ努力されているのは分かりますけど、4日？という部分はある」と厳しい見解を示した。
福岡ヤフードームでのソフトバンク戦前に全選手で話し合い、ヤクルト選手会としての意見を再統一した。「ヤクルトはセ、パ同時開催でという意見。（阪神）新井に伝えます。日本プロ野球が一体感を持ってできれば1番いい」と希望した。選手会長の石川は「納得できるものではない。12球団としてどういう方向になるか、新井会長と同じ方向を向いてやっていきたい」と一致団結する考えだ。
さらに、球団トップの姿勢にも言及した。宮本は「周りに迷惑を掛けますが、野球をやらせていただきます、というような謙虚な言葉が聞こえてこない。25日に強行するとか、29日とか、全て上からにしか聞こえない。そういう姿勢が大事だと思う」と被災者の気持ちを思いやった。
今後については「今は分からない」と、まずは12球団の意見を集約する。その上で、プロ野球選手会の総意として行動するつもりだ。「最短でも29日になったので猶予はある。早く決まるに越したことはないですけど」とセ、パ同時開幕を訴え続ける。セ・リーグ経営陣の思惑とは違い「29日開幕」に、もうひと山、ふた山ありそうだ。
蓮舫節電啓発担当相があらためて、ナイター自粛を求める意向を明かした。20日午前11時頃、ツイッターで「セ・リーグ開幕戦について笠浩史文部科学大臣政務官と電話で協議。節電をお願いし、計画停電を実施し、帰宅時にご不便をかけている東電管区内でのナイター開催に慎重意見と伝えました。文科省、経産省等と引き続き協議します」と、4月5日以降の「減灯」にも、難色を示した。
パ・リーグは、21日に都内で臨時オーナー会議・理事会の合同会議を開く。4月12日開幕に延期した公式戦日程の再編成、セが行わない延長回の実施の可否などを協議する。議長の楽天・島田オーナーはこの日、機構事務局で約3時間の打ち合わせ。「内容は申し上げられない。楽天としては代替球場提供の協力をいただいた感謝を申し上げたい」とだけ話した。
日本野球機構（NPB）は20日、加藤良三コミッショナー（69）とセ・リーグの新純生（ヤクルト球団常務）、パ・リーグの井上智治（楽天オーナー代行）両理事長が22日、文部科学省を訪ね、節電協力要請への回答を報告すると発表した。日本プロ野球選手会の新井貴浩会長（34）＝阪神＝も同席。計画停電を統括する経済産業省や蓮舫節電啓発担当相（43）も訪問し、開幕問題の決着を図る。
プロ野球の開幕問題は、22日に最終局面を迎えそうだ。これまでそれぞれの立場で開幕日程を提案してきたコミッショナー、セ、パ両リーグ、選手会が、そろって監督官庁の文科省を訪問することになった。
「球界一丸となって取り組むために、選手会長にも同席していただくように要請した」とNPBは発表した。
文科省は18日、
との2点をNPBに要望した。それを受けてセ・リーグは、笠浩史文科政務官と折衝しながら議論を重ねた結果、
などの着地点を見い出した。
また、すでに4月12日に開幕を延期したパ・リーグは、21日に都内で臨時オーナー会議・理事会を開催。日程変更や延長戦などのリーグ規則、公式戦のありかたなどについて話し合う。
一方、選手会はセ、パが同時に開幕するように要望してきた。「対立している訳ではない」と労使双方は強調し、新井会長もこの日「話を聞いてみたい」と同席する意向を示した。いまだに選手の間ではセ29日開幕への抵抗感は根強いが、21日中にも日程受け入れの意見集約を完了して、報告に臨むことになりそうだ。
しかし、プロ野球一体となって報告に向かう先は、文科省だけではない。「東京ドームではなく、需給が逼迫していない地域で開催するなど工夫してもらえるとありがたい」と話した海江田経産相、さらには“仕分け人”蓮舫節電啓発担当相も訪問する予定になっている。
蓮舫氏はこの日、ツイッターで「東電管区内でのナイター開催に私は慎重意見」とクギを刺している。本当に144試合やらなきゃダメですか！関東でナイターをやる必要はありますか！などの反論を受けるのは必至だ。世論の逆風も収まっているとはいえない。無事に政府への報告を終えるまで、予断を許さない状況は続く。
闘将が吠えた！！楽天・星野仙一監督（64）が20日、迷走するプロ野球界に緊急提言を行った。セ・リーグが29日開幕と決定したことについて苦言を呈すとともに、12月までシーズンを延長するプランなどの持論も展開した。
東日本大震災の当事者だからこそ、伝えたいメッセージがある。名古屋から神戸へ移動したこの日、星野監督が迷走するプロ野球界に“剛速球”を投げ込んだ。「今は有事なんや。みんな平和ボケしとる。停電でうじうじ言うなら、ウチみたいに色んな球場を探せばええやろ。次元が低いよ。停電したり、電車が止まったり、原発問題もあるのに」。
前日19日に開催されたセ・リーグ臨時理事会で決まったのは、開幕を29日に延期、4月3日までナイター取りやめ、節電のために延長戦は行わない−など。約7時間も話し合った末に出た、たった4日延期の結論に闘将は「茶番劇や」と憤慨した。
テレビから流れる被災地の悲惨な光景に心を痛める日々が続いている。そんな状況でも強行するのか−。1969年に中日に入団し、42年間生きてきた球界を危惧するが故に口調も激しくなった。「コミッショナーがポンといえば終わりやのに」と加藤コミッショナーの指導力に言及。さらに「（巨人・原監督は）言いにくいんやろうけど、野球界のために、どんどん発信しなければいかん。セの監督ももっと言わなきゃいかん」と受け身の姿勢に終始するセの指導者に苦言を呈した。
持論も展開した。今季の日本シリーズ（10月29日〜）の日程を変えずにレギュラーシーズン144試合を行おうとするから、開幕の時期を大きくずらせない。「6試合ぐらい、ダブルヘッダーをしてもええ。12月に日本シリーズをやったってええやないか」と日程調整を柔軟に対応することを提案した。
「俺の人生でも大きな困難、苦難。こんな終わりかけ人生のときになぜくるんや、とテレビを見ながら考えとった。大きな困難は、それを乗り越えられる人にしかこないんかなぁ、と自分にいい聞かせとるよ」。1936年のスタートからファンに支えられてきた日本プロ野球。星野監督は野球を愛するからこそ、現状に黙ってはいられなかった。
球界は官庁行脚でナイター実施に理解を求めることになった。加藤良三コミッショナー（69）とセ・リーグの新純生理事長（58＝ヤクルト球団常務）、パ・リーグの井上智治理事長（56＝楽天オーナー代行）は22日、文部科学省を訪ね、ナイター自粛など節電を強く求めた通達に対する報告を行う。この報告には選手会の新井貴浩会長（34＝阪神）の同行も決まっている。
節電を強く求める通達を出した文科省は日本野球機構（NPB）の監督官庁。加藤コミッショナーが掲げた試合開催の条件の1つが「政府、監督官庁の指示に従う」だけに、18日に鈴木寛副大臣名で届いた通達への報告は、開幕へ向けて極めて大きな意味を持つ。
セは通達を受けて19日の理事会で、1度発表していた25日開幕を29日に延期。加えて全試合延長戦なしとするほか、東京電力管内では4月5日以降「減灯ナイター」を実施し、夏場にも極力デーゲームを組む節電対策を打ち出した。これらの節電計画は文科省幹部と連絡を取り合って決めたもので、巨人・清武英利球団代表は「文科省にも理解を得られるようになったのではないか」と自信をのぞかせていた。
パは21日の臨時オーナー会議で節電対策を検討。球界一丸の姿勢を示すべく、新井会長も同席の上で報告へ臨む。NPBの一行は文科省を訪ねた後、経済産業省、蓮舫節電啓発担当大臣へも報告する方向で調整している。ナイター実施に難色を示す官庁を回って理解を得たい考えで、新理事長は「12球団の姿勢を伝えるために行って参ります。ご理解いただけるように努めようと思っております」と話した。
蓮舫氏は自身のツイッターで、あらためてセの開幕日程変更に否定的な見解を示した。問題視したのは、やはりナイター。既に笠浩史・文部科学大臣政務官と電話で協議したとした上で「計画停電を実施し、夕方の帰宅時にご不便をかけている東電管区内でナイター開催に私は慎重意見と伝えました」とした。「事業仕分け」で注目を浴びた蓮舫氏にとって、ナイターは見過ごせない「仕分け」対象と言える。
セ、パで節電対策に温度差がある中、ナイターの実施に理解を得られるか。22日の官庁行脚での成果が注目される。
東日本大震災の発生を受け、コミッショナー宛てに文書で通達された。「このような状況を踏まえて、電力の安定供給ができるまでの間、特段のご協力をお願いします」とあり、
と要請。デーゲームでも消費電力量が多い東京ドームなどでの開催自粛を求め、東日本でのナイター自粛を求めている。
ナイター自粛など節電を強く求めた通達を受け、22日に文部科学省などを訪問しすることになった加藤コミッショナーとセパ理事長。セ・リーグが打ち出している全試合延長戦なし、4月5日以降の「減灯ナイター」などの節電対策を報告し、理解を求める方針だ。
しかし「減灯ナイター」と言っても、巨人と東京ドームが発表した節電計画は約40％。試合開催に直結する消費電力量約4万キロワットアワー（kwh）のうち、40％を節電して2万3000〜2万4000ｋｗｈ程度での開催を目指しているが、これでも1試合で1000世帯単位の電力消費は確実だ。
パ・リーグは21日、都内で臨時オーナー会議と理事会を開催し、4月12日まで開幕を延期した公式戦5カード44試合の日程調整について協議する。セからは6項目の節電対策を決めた19日の理事会後、同調を求める連絡が入っているが、パの球団首脳は否定的な見解を示した。
中でも首をかしげたのは、全試合9回打ち切り。ロッテ・石川晃球団運営本部長が「野球が変わってしまうし、パはやらないと思いますよ。節電と言うけど、4時間かかる9回の試合もあれば2時間で9回終わる試合もある。それをひっくるめて野球」と話せば、日本ハム・島田利正球団代表も「検討することになるだろうけど、本当にその線引きが正しいのか」と疑問を投げかけた。
現在、パのアグリーメントが定める延長回は12回。過去にはセ、パで延長制限が異なるシーズンもあり、時間制限など違う形の規定を選ぶ可能性が高い。セの節電対策6項目には、延長戦なし以外にも「減灯ナイター」、夏場のデーゲームなどもあるが、これらについても否定的な声が多い。臨時オーナー会議は理事会のメンバーも入る異例の形で行われる。この日も議長の楽天・島田亨オーナーらがNPBで深夜まで綿密な打ち合わせを行った。セと足並みをそろえない、パとしての節電対策を文科省へ報告することになりそうだ。
現行の規定では両リーグの試合制限はイニングが基準。延長戦は12回で打ち切り。ダブルヘッダーが組まれた場合は第1、第2試合とも延長12回までとなっている。この規定はパが94年から、セが01年から採用しており、昨年まで10シーズンは両リーグの足並みはそろっていた。オイルショックの影響を受けた74年の試合制限は時間が基準。両リーグとも前年まで「試合開始時より3時間20分を超えると新しいイニングに入らない」を3時間に短縮した。パはこの制限を87年まで続けたが、セは82年限りでやめ、83年から87年までは3時間20分に戻している。
選手会会長の阪神・新井は加藤コミッショナーらと文部科学省などを訪問することについて「どういうことを言い、どういうことを言われるのか、聞いてみたい」と話した。NPBの要請を受け同席を承諾したが、選手会の意見はまだ集約中のため、今回はオブザーバーに徹する構えだ。
セ・リーグ理事会が19日に発表した決定事項は、再び選手会の反発を招いている。地震直後の15日には臨時実行委員会に乗り込み、開幕延期を直訴した。闘う選手会長に対し、この日のチャリティー試合・日本ハム戦（札幌ドーム）では、敵地にもかかわらず2万6672人の観衆が拍手を送った。「選手会がやっていることを、そして選手全員の気持ちを、ファンの方にちゃんと理解してもらえているのだなと思い、ジーンときました」と、声を詰まらせた。
プロ野球選手会前会長のヤクルト・宮本が29日開幕を決めたセ・リーグの姿勢に諌言した。
「周りの人に迷惑をかけていることに配慮がない。勇気づけるの一点張りで、野球をやらせていただきますという謙虚な言葉が聞こえてこない。今は国民感情を逆なでしている部分がある。謙虚な姿勢が大事だと思う」と話した。開幕日を4日間延期、デーゲーム実施については「努力されているのは分かりますが、4日？という部分はある」と疑問を投げかけた。
楽天・星野監督（64）が被災地に思いやりを欠く理事会の決定に苦言を呈した。セ・リーグは19日の緊急理事会で開幕の延期を決めたが、わずか4日。本当に議論を尽くした結果なのか。これでは闘将も黙っていられない。怒りの矛先はまず、加藤良三コミッショナーに向けられた。
セ・リーグの変更が関東地方の停電だけを考慮したものだったことにも、吠えずにはいられなかった。
球団フロントが決定権を持っているとはいえ、各球団の監督も発言が少なすぎる。現場の最高責任者として、選手を後押しする必要性も説いた。
理事会の決定はプロ野球界を衰退させかねない。しかし、選手がその危機を救っている。星野監督も選手会の考えを全面的に支持している。
緊急事態になった時、組織の本当の力が試される。被災地やファンを軽視したセ・リーグの決定。被災球団で発言が難しい星野監督も黙っていられなかった。闘将の声が事態を「より良い」方向へ修正するきっかけになればいい。
日本野球機構（NPB）は20日、加藤良三コミッショナー、セ・リーグの新純生理事長（ヤクルト）、パ・リーグの井上智治理事長（楽天）が22日に文部科学省を訪ね、今季のプロ野球の運営方針や節電策を説明すると発表した。日本プロ野球選手会の新井貴浩会長（阪神）もNPBの代表者同様、文科省からの求めに応じて同席する意向を示した。
東京電力、東北電力が計画停電を実施していることを踏まえ、NPBを所管する文科省の鈴木寛副大臣からナイター自粛などの節電を要請されたのを受け、セ・リーグは開幕日を再考。19日に「開幕を25日から29日へ延期」「4月3日まで首都圏でのナイター自粛」「4月5日以降は大規模節電に取り組む『減灯ナイター』を実施」「今季は延長なしの9回打ち切り」などを決定した。
これらの方針は、文科省と連携しながら決めたが、横浜の笹川取締役が「この案を、文科省に届け出なくちゃいけない」と話すように、正式に回答を伝える手続きが必要。NPBは、文科省だけでなく、蓮舫節電啓発担当相や経済産業省へも報告するよう調整を進めている。
また4月12日に開幕するパ・リーグは、21日に都内で臨時のオーナー会議と理事会を開いて、対応を協議する。ロッテの石川球団運営本部長は「デーゲーム変更とか日程の話し合いが中心になると思う。夏場の電力消費にどう対応するか、そのへんまで踏み込む話になると思う」と話したほか、仙台市のKスタ宮城被災にともなう楽天フランチャイズの関西地区への一時移転なども議題に挙がる見通しだ。
楽天の星野仙一監督（64）は20日、二転三転したセ・リーグ開幕問題に苦言を呈し、加藤良三コミッショナーに強いリーダーシップを求めた。文科省の要請を受け、29日に開幕延期という結論を出した19日のセ臨時理事会について「5時間も6時間も話し合って、あんなのは茶番だ」とバッサリ。「コミッショナーがもっとしっかりせんと」と怒りの矛先を向けた。
あきれたように口を開いた。セは延長戦なしなどの節電策を示し、29日開幕を決定。「停電だけの問題じゃない。テレビで福島の知事が『3日前に来るはずだった油が来ない』と涙ながらに訴えていた。平時じゃなくて有事なんだ。今は勇気を与えるとかそういう次元じゃない」。被害が激しい宮城に本拠を構える、いわば当事者球団。だからこそ、ここまでできる限り発言を我慢してきたが、もう声を上げないわけにはいかなかった。
有事だからこそ、指導力を発揮できないリーダーに憤りを感じる。「コミッショナーがパッと言えば終わりだろ。芯もしっかりしているし、いい人なんだけどな…。権限がないようなこと言うけど、権限はあるんだから」。セ・リーグの監督達に対しても「セの監督ももっと言わないと。俺だったら言うけどな」と積極的な発言を求めた。
15日の実行委の前には「やろうと思うから難しくなる。スケジュールを組み直す方が前向き」と日程再考を訴えた。球団案として、年間6試合程度ダブルヘッダーを組むことも提案。それでも、早期開幕にこだわったセに「だから言っただろ。無理にやろうとするから難しくなる。ケツを決めるから延ばせない。1年は365日ある。有事なんだから、今年だけ変えて来年は戻せばいいじゃないか。背広組は選手会に救われている」と不満げに首を振っていた。
日本プロ野球選手会の新井貴浩会長（阪神）は20日、オープン戦があった札幌ドームで、セ・リーグが前日に発表した29日開幕の新日程について「まだ協議段階。時間がないので、明日（21日）中には何とか方向性を出せれば」と話した。
この日の日本ハム戦では、1回の新井貴の打席で、大声援が起きた。選手会を後押しするようなファンの態度に「選手全員の気持ちを理解してくれているなと思って、じーんときた」と感慨深そうだった。
ヤクルトの選手会はパ・リーグと同じ4月12日開幕を希望する考えをあらためて強調。福岡市のヤフードームでの試合前に石川雅規選手会長は「12球団そろって開幕するのがベストというスワローズ選手会の意見は変わってない」と話した。
日本野球機構（NPB）は20日、加藤良三コミッショナーとセ、パ両リーグの理事長が22日に文部科学省を訪問し、ナイター開催の自粛などを要請されたことについての報告をすると発表した。
文部科学省は18日にNPBに対し東京電力、東北電力管内でのナイター開催を慎むことや、両電力管内以外での試合の開催を文書で強く求めた。セ・リーグは19日の臨時理事会で、25日予定だった開幕日を29日に延期することや、開幕後4月3日までは両電力管内でのナイターを行わずにデーゲームで開催することなどの節電対策を発表した。
NPBは日本プロ野球選手会の新井貴浩会長（阪神）にも同席を求めた。新井会長は、同席する意向を示した。
加藤コミッショナーは経済産業省などにも報告する予定。
日本野球機構（NPB）は20日、公式戦の開催に関する球界の方針を、22日に文部科学省に報告するよう調整していると発表した。機構会長でもある加藤良三コミッショナー（69）らが同省を訪れる。当初、セ・リーグが予定通り3月25日に開幕戦を行う方針を示したが、18日に文科省から電力事情を踏まえ、ナイターの自粛などを要請された。これを受け、セは19日に臨時理事会を開き、開幕戦を3月29日に変更し、延長戦を行わないなどの節電対策を決めた。