わたしはかもめ2011年鴎の便り(10月)

便

10月25日

ロッテ、大松一塁兼任起用へ「出場機会が増えるなら挑戦」[スポニチ]

ロッテは最下位からの巻き返しへ、外野手の大松を来季は一塁兼任で起用する。

26日にスタートする秋季練習(QVCマリン)から本格的に挑戦。出場機会を増やし、08年に24本塁打、91打点を挙げた打力を生かす。

今季は左膝の故障の影響もあって64試合で打率.213、2本塁打、16打点。外野陣は岡田、伊志嶺、清田らが台頭し、定位置は約束されていない。大松は「監督と話して出場機会が増えるなら挑戦しようと。チームとしても起用できる選択肢が多い方がいい」と意欲的だった。

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ここまでこだわる!ロッテ、藤岡獲りの“必勝祈願”[スポニチ]

6月に藤岡の1位指名を表明しているロッテは、既に「必勝祈願」を済ませている。

21日に永野吉成チーフスカウトが藤岡の名前にちなんで、栃木県の旧藤岡町(現栃木市)にある八幡宮に参拝。

目玉左腕を引き当てるため願掛けを行ってきた。同スカウトはこの日、青学大戦を視察。「最後の最後に凄い球を投げていた。(ロッテが)来年のCSに行けるかどうかがかかってくる、それぐらいの選手」と、あらためて最大級の評価を口にした。

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DeNA会長、地域密着強調「横浜出たいとは思わない」[スポニチ]

携帯電話向けゲームサイト「MobaGe(モバゲー)」を運営するDeNA(ディー・エヌ・エー)の春田真会長が25日、買収発表を目前に控える横浜球団について、本拠地を横浜に根付かせる方針を示した。

既に球団を長期保有する意向を示している同会長は、都内で取材に応じて「横浜は経済圏としても当然大きいし、あえてそこから出たいとは思わない。やるなら長期に、根ざしてやりたい」と地域密着をアピールした。

昨年TBSホールディングス(HD)が売却交渉を進めた住宅設備最大手の住生活グループは、横浜からの移転を希望して最終的に決裂。横浜スタジアムとの契約問題もネックで交渉に影響したが、同会長は「(スタジアムとは)本来なら敵対する関係じゃない。協力する関係でありたい」と協調路線を打ち出した。

一部球団が経営の安定性を理由に、同社の球団保有を不安視していることについても反論。DeNA社は10年度で売上高1127億円、営業利益は560億円。ともに前年度比2倍以上で「財務体力的にも(球団を)持てないとは思わない。どの点を不安に思われているか正直分からないところもある」とした。

野球協約では新規参入の際、実行委員会とオーナー会議での承認を得ることが必要と定めている。「承認がないと駄目だと理解している。そうならないように努力をしている。質問されることにはきちんと答えられる」と同会長。来季の監督については「人事なのですぐにどうのこうのではない」と白紙を強調していた。

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ハマスタ使用料設定値見直しも「よい話し合いしたい」[スポニチ]

DeNAの春田会長が横浜スタジアム側との協調路線を明かしたことについて、同スタジアムの鶴岡博社長は「その話は聞きました。こちらも、よい話し合いをしたい」と歓迎の意を表した。

契約更新年の今季はTBSと更新合意に至らず、同球場に入場料の25%(昨季は約6億円)とグッズ、広告収入が全て入る不条理な契約内容は見直されなかった。それでも同社長は「今後はいい結果、いい方向に進むと思う」と設定値の見直しも示唆した。

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なぜ?DeNA、横浜残留方針も市側に歓迎ムードなし[スポニチ]

DeNAは横浜ベイスターズ買収にあたって横浜を本拠地に置く方針を固めた。 それでも横浜市側は売却先の候補だった京浜急行電鉄グループなど地元企業の連合体を支持しており、今のところ歓迎ムードはない。そのため横浜で発表記者会見を開くことで横浜市側との協力態勢を敷きたい思いが込められている。

加地隆雄球団社長も「それ(横浜残留)は願っていたことで喜ばしい。横浜で来季以降も(長期的に)本拠地としてやってくれると思っている」と話した。

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球団名「モバゲー」は難しい?楽天オーナー代行「過去に却下されている」[スポニチ]

新しい親会社となるDeNAが球団名に「モバゲー」の名称を使う可能性が出てきた。ただ、球団名を企業名でなく「モバゲー」とする案に楽天・井上智治オーナー代行は「過去にソフトバンクがヤフーを(球団名に)申請して却下されている」と否定的な見解を示した。

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楽天・島田オーナー、新規参入「全会一致でないと」[スポニチ]

プロ野球オーナー会議の議長を務める楽天・島田亨オーナー兼球団社長が、DeNA社の新規参入について言及。「議長という立場なので一般論として申し上げます」と前置きした上で、「過去に新規参入した球団は全会一致で決まっている。今回もそうでないと違和感がある」との見解を示した。野球協約では実行委員、オーナー会議の全出席者の4分の3の承認が必要と定められているが「当該球団を除いた、11球団の4分の3以上と解釈することが法的にも正しいと思う」と語った。

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