11月9日11月9日ロッテの中村家国球団社長（66）が9日、ドラフト1位の東洋大・藤岡貴裕投手（22）をファン獲得のキーマンとなる“営業部長”に指名した。最速153キロを誇る本格派左腕とあって、ルーキーイヤーから注目を浴びるのは必至。「藤岡君を見たい、ってお客さんが来てくれるようになって欲しい」と、早くも集客効果に期待した。
今季は最下位に沈んだチーム成績と同じく、観客動員でも苦戦した。東日本大震災の影響で、4月に平日デーゲームが9試合もあり、前年に比べて観客動員は約20万人も減少。13.8％ダウンは12球団ワーストの下げ幅で、球団にとって話題性のある藤岡は救世主と言える存在だ。同社長も「観客（動員）のことで、きっとプラスになる」とうなずいた。
さらには「藤岡君のグッズも売れて、色々（相乗効果で）よくなればいい」と、あらゆる分野での活躍に太鼓判を押した。球団は11日に仮契約を交わす予定で、まさしく待望の“即戦力”として迎え入れる。
日本野球機構（NPB）が2015年に日本で国際大会の開催を検討していることが9日、分かった。ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）に匹敵する世界的祭典を開催することで、野球振興に貢献することが狙いだ。
水面下で描かれている壮大なプランについて球界関係者は「将来的に日本で大きな国際大会を開催できないか検討している」と明言。すでに来年4月のスタートを目指した「日本代表プロジェクト」が発足。この日の実行委員会でも日本代表の価値を高めるための案や方向性が検討された。
2013年には第3回WBCが開催される予定。NPBは日本代表のスポンサー料などの権利確保を求める選手会と調整を行い、参加を決める方針だ。世界3連覇となれば「侍ジャパン」フィーバーの再燃は確実だが、第4回大会は4年後の2017年。日本代表ブームを一過性で終わらせないことが野球振興や底辺拡大にもつながるだけに、2015年に日本独自の国際大会を開催する案が急浮上した。
実現すれば最大で12チームとなる見込みで、米国、キューバ、韓国など強豪国にオファーを出す予定。代表メンバーはプロだけでなく大学、社会人の有望株にも門戸を開く可能性もある。大会の名称や開催時期なども含め、今後も慎重に議論を続けていく。
プロ野球を統括する日本野球機構（NPB）は9日、東京都内で総会を開き、5期連続赤字となった2010年度（11年9月期）の決算を承認した。
赤字体質解消を目的に10年度から各球団がNPBに支払う年会費を3000万円増の1億円に値上げした。しかし選手年金制度解散に伴い、現役選手やOBらに支払う一時金の費用がかさみ、約3億1700万円の赤字となった。
DeNA社は10日のヒアリングに春田真会長、守安功社長ら7人で臨む。都内で取材に応じた春田会長は「（4日に）申請した会社の業績や、野球に対する思いなどを口頭で説明する」と落ち着いた様子で話した。
また、GMとして元ヤクルト監督の高田繁氏、監督に元巨人・桑田真澄氏が最有力候補となっている新球団の首脳陣については「（12月1日の）オーナー会議前でも、内定という形もある」と月内発表の可能性を初めて言及した。
一方で球団フロント人事など課題は山積みで「加地社長に来週明けぐらいに挨拶に行きたい」と同会長。FA権を行使することが確実な主砲・村田の残留交渉については「GMや編成の人に対応してもらうことになる」とした。今後の見通しについては「チーム横浜になっていければ」と横浜市、神奈川県との連携も熱望した。
プロ野球の12球団代表者らによる実行委員会は9日、都内で開かれ、横浜球団の買収を決めた交流サイト運営大手、ディー・エヌ・エー（DeNA）の加盟申請を受理し、10日に同社へのヒアリングを行うことが決まった。
ヒアリングは新規参入企業がプロ球団のオーナーとしての条件を備えているかなどを審査するためのもので、実行委員会が開催する。DeNAからは春田真会長、守安功社長ら7人が出席し、非公開で行われる。04年の楽天とソフトバンクの参入時は公開だったが、球界再編問題で選手会によるストライキが起こった年で、下田邦夫事務局長は「（審査で）選手会から透明性が求められたから」と説明。今回は06年に親会社が変更された阪神などの例に従って非公開に決まった。ヒアリングでは実行委が事業内容などの疑問点や球団の長期保有の意思を聞く。
実行委ではコンサルティング会社にDeNAの財務調査も依頼。この調査結果も踏まえ、臨時の実行委を12月1日のオーナー会議まで2度開き、最終結論を出す。参入に肯定的なセ・リーグは9日の理事会で「6球団で1つにまとまろうということになった」（新純生理事長＝ヤクルト球団常務）と、全球団が一致した意見を持って臨時実行委に臨むことを確認。一方、DeNAの経営の安定性を不安視する声が多いパ・リーグでは井上智治理事長（楽天オーナー代行）が「ヒアリングの結果を踏まえて最終的に判断するが、色々問題点があるので」と話した。
また、野球協約が球団譲渡の承認期限として定める11月30日を、12月31日まで期限を延長することも決まった。
巨人・渡辺恒雄球団会長（85）がDeNAの球団保有に太鼓判を押した。
同社の創設者で前社長の南場智子取締役（49）と会談したことを明かした上で、「知的な人だよ。皆さん心配しないで、あそこ（横浜）から良い選手が出るように応援してやってくれよ」と信頼を口にした。
球団譲渡の承認についても「2、3球団反対する球団があると思うか？楽天以外にないよ。野球界を活性化させるためにそれでいいんだから」と強調した。
野球協約では実行委員会とオーナー会議で出席者の4分の3以上の賛同が必要とされているが、当該球団（今回は横浜）を含むかどうかは明確に記されていない。
そのため、セの理事会では加藤良三コミッショナーに一任する案が出た。だがパを含む実行委員会では先送りになり、横浜・笹川博史取締役は「必要になった時に決めればいいことになった」と説明。ヒアリング後に反対する球団が出るなど今後の情勢を見極めた上で結論を出すことになった。
プロ野球の12球団代表者などによる実行委員会は9日、東京都内で開かれ、横浜球団の買収を決めた交流サイト運営大手、ディー・エヌ・エー（DeNA）の加盟申請を受理し、同社へのヒアリングを10日に行うなど今後の参入審査の手順を決めた。
ヒアリングにはDeNAの春田真会長、守安功社長ら7人が出席し、実行委が事業内容などの疑問点や長期保有の意思を聞く。楽天の井上智治オーナー代行は「野球協約に適合しているかとか、参入の心意気とかをヒアリングする。その結果を踏まえて最終的に判断する」と話した。
実行委ではコンサルティング会社にDeNAの財務調査を依頼した。この調査結果も踏まえ、臨時の実行委を12月1日のオーナー会議までに2度開き、最終的な結論を出す。参入に肯定的なセ・リーグは全球団が一致した意見を持って臨時実行委に臨むことを確認。球団譲渡を決めたTBSホールディングス首脳は、DeNAとの交渉経緯を説明した。
野球協約では、球界参入には実行委とオーナー会議での承認を11月30日までと求めているが、12月31日まで期限を延長することも決めた。
プロ野球横浜ベイスターズの買収を決めた交流サイト運営大手、ディー・エヌ・エー（DeNA）の春田真会長は9日、東京都内で取材に応じ、参入を審査する10日のヒアリングへ向けて「準備はできています。我々の思いを説明したい」と意気込みを口にした。
春田会長は今後、横浜市の林文子市長を訪ね、挨拶する予定があることを明らかにした。「（日程の）調整とかも含めてすぐ行けるかは分からないが、市長に限らず関わっている人のところに行きたい」と話した。